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映画「南京の真実」公式サイト
国民による中国製品の不買を！
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みなさんは、youmakerというサイトをご存知でしょうか。
自分も最近知ったのですが、ここに中国人による殺人の動画が上げられていました。 非常にショッキングな映像ですから、直接リンクを付けずにアドレスだけ貼り付けておきますので、見ようと思う方は、コピーしてアドレスバーに貼ってください。 また、残酷な映像に弱い方や、食事中の方は絶対に見ないで下さい。 ①http://www.youmaker.com/video/sv?id=7f35bab2c4da430a88b7f0757fd4e1b7001 ②http://www.youmaker.com/video/sv?id=fedd985ffb2b438bb4fd0ffcb5a5c11d001 ①は泥棒をした２人の男性が捕まり、暴行を受けて殺害される動画で、②は駆け落ちした少女が集団暴行を受け、殺害されるものですが、違う宗派の男性と駆け落ちしようとしたところを見つかり、親戚や親兄弟によって殺害されたものであるとも言われていますが、宗派が関係あるのかは定かではありません。 ２つの動画に共通する事は、人間の頭に大きなブロックを平気で打ちつける等、多くの群衆の見ている中で、堂々と凄惨な殺人行為が行われている事と、見ている人々は誰も止めようとせず、警察を呼ぼうともしない事であり、日本人である自分には全く理解できません。 ここからが本題になるのですが、何故中国人は、このような残酷な仕打ちを、生きている人間に対して平気で出来るのかという疑問は、誰もが持つでしょうが、こういった残虐性を紐解くキーワードがあるようです。
自分は、このエントリーを読んで、日本における中国人犯罪の異常なまでの残虐性に対するキーワードには、反日感情だけではなく、この幇というものも含まれている事も事実ではないかと思いましたし、中共によるチベットやウイグル地区、更には法輪功修行者に対する侵略や弾圧も、その根元の部分には中国人独特の人間関係である幇というものが存在しているのではないでしょうか。 幇外の人間関係である者に対しては、何をしても良い。それが論理であり、それが道徳である。という 部分に中国人の本質の一つが垣間見れます。 北京五輪を半年後に控え、深刻な大気汚染や食品の危険性、国内における人命軽視の政策、観客のマナーやモラルなど、初歩的な開催国としての問題を多々抱えているにも関わらず、開催を強行しようとする姿勢にも、参加国の選手の安全よりも五輪の開催だけが重要であり、選手達は、開催のための道具でしかない。 参加する国や各国の選手達は、中共からすれば幇外の関係にある人間であるから、どのような目にあっても構わないし、それが論理である・・・という見方も出来るかもしれません。 忘れてはならないのは、我々日本人も明らかに幇の外に位置しているという事であり、五輪に参加するとなると、選手だけではなく観客として見に行く方も、一歩間違えると何が起こっても不思議ではない可能性を否定する事はできないという事です。 本当に、このような国で五輪が開催できるのでしょうか。 それぞれの想いを胸に、日の丸を背負う我が国を代表して舞台に立つ選手達の全ての面での安全と、観客の全ての面での安全を保証できるのでしょうか。 隣国であるから、経済的に協力関係にあるからという甘い幻想に惑わされたまま、安易に参加を表明して本当に良いのでしょうか。 自分は、断じて否であると思います。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
本日は、タイトルのとおり人権擁護法案に対する反対署名のお知らせをエントリーとして上げたいと思います。
先日のエントリーで、この法案に対する自分の考えを書かせていただきましたが、明確な基準の分からない人権の侵害を犯した(と、擁護委員会の主観で判断された)者の人権を徹底的に蹂躙するという矛盾に満ち溢れ、憲法に反する点が多々あるだけではなく、野中広務氏と同和開放同盟の意向から始まった同和利権のための法案など、既に人権が保証されている我が国では、全く以って必要ないと、改めて断言させていただきます。 そして、この法案に対する反対署名を募集していましたので、自分からも一人でも多くの署名をお願いしたいと思います。 こちらから署名フォームに入れます。 http://08.mbsp.jp/ch.php?ID=houan18&c_num=73373 記入項目は、氏名、住所、メールアドレス、意見であり、署名を一次受取人の方が一時的に預かり、二次受取人に対し暗号化された経路でのデータ受け渡すという、河野談話の白紙撤回を求める署名サイトと同じ流れです。 自らの氏名と住所を書くことに抵抗のある方もいるかと思いますが、受け取り人の方も、ご自身の氏名と住所を出していますし、河野談話の署名サイトの時も、署名に対するお礼のメールは来ましたが、その後も自分の個人情報を何かに使われた形跡も全くありませんでしたので、安心して署名をして大丈夫です。 メディアが報道をしないので、この法案の危険性を知っている人は日本全国で見れば少数派にあたるかもしれませんが、だからこそ知っている人が動かない事には、何も始まりません。 繰り返しになりますが、少しでも多くの方に署名をしていただきたいと自分も思いますので、是非ともよろしくお願い致します。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
冷凍食品の餃子の一件を境に、堰を切ったようにジクロルボスやメタミドホス等有害な物質が、ニラ肉まんや冷凍鯖などの中国製の食品から検出されたという報道が連続して発覚しています。 親・屈中派であっても擁護しきれない事実を受け、親・屈中派をはじめとした中共の犬と化した政治家やメディアは、基本的には沈黙を保ち、ほとぼりが冷めるのを待っているようにも思えますが、デンマーク産の鯖であっても中国で加工されると有害物質が検出されるという事実に対し、どのような見解を持っているか是非とも伺いたいところです。 今回取り上げた冷凍鯖の件は、殺虫剤を撒かなくてはいけないような劣悪な環境で作業をしているため、その成分が食品に降りかかったのではないかと自分は思いますので、餃子の時のような会社と中共に対する不満、国策として行ってきた反日教育の成果により、日本に輸出される事を目論んでの悪意ある薬物テロとは違い、中国の工場における衛生管理意識の低さが如実に現れているような気が自分はします。 また中国製食品を巡る一連の騒動は、材料の産地表示だけでは食品の安全性を確証できないという、我々消費者にとって非常に重要な事件でもありますし、下記のリンクを見ていただければ分かると思いますが、国民からの生協に対する信頼を、更に著しく落とすことにもなりました。 中国製食品：「天洋」以外でメタミドホス検出 生協連発表(2月20日付け 毎日新聞) http://mainichi.jp/select/jiken/news/20080220k0000m040163000c.html チャイナリスクのツケは、想像以上に大きく中国に擦り寄っていた会社等に降りかかっていますが、これは全て問題が起きなければ利益が上がるという姿勢で、衛生管理の徹底していない反日国家に食の管理を任せていたがための自業自得です。 中国ギョーザ騒動のあおりを受けるコンビニ弁当の苦境(2月18日付け ダイヤモンド・オンライン) http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080218-00000000-dol-bus_all 先日のエントリーでも書きましたが、我々消費者こそが一連の事件の最大の被害者ではありますが、知らなかっただけでは済まない状況でもあります。 ご自身で中国という国の危険性を調べたり、食品を買いに行った時に、材料の産地だけではなく加工地も店員に尋ねたり、安価な惣菜を安易に購入しない等、できることは非常に多くありますので、企業やメディアなどが信用出来ない昨今においては、ひとりひとりのチャイナリテラシー能力を高める事こそが重要なのではないでしょうか。 「不買」という最大の武器を我々国民は持っています。 我々国民が不買を続けていれば、屈中企業は自然淘汰されますし、良識ある企業は良質な商品にシフトチェンジするでしょうから、中国製品に対する不買運動を行う事は、結果的に食の安全を確保する事に繋がります。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
昨年末から開始された在留外国人の指紋採取制度に関する事を取り上げたいと思います。 一応は、在留外国人の高校生対する「教育的配慮」という事になっていますが、自分が記事から推測できる事は、在日韓国・朝鮮人(以下在日)に対する優遇処置でしかないという事です。 「同級生に国籍を明らかにしていない外国人生徒」といえば、在日以外にありませんし、言い方を変えれば、「日本人に成りすましている外国人高校生」という事になるでしょう。 また、「高校生が人前で指紋を採取するのを見られるのは教育上問題だ」という批判は意味を成さないと自分は考えます。 なぜなら、彼らは高校生である前に外国人であるので、外国人としての義務を果たした上で高校生としての権利を受ける事ができるのであって、高校生だからという事は免罪符にはならないという理由からです。 また、現在の日本社会で最も多い外国人は在日ですし、最近は中国人の犯罪が多く取り上げられてはいますが、在日による犯罪も多く発生していますので、長期的に見た犯罪の抑止力となる指紋採取は例外を設ける必要も皆無でしょうし、それが日本の治安にも繋がります。 また在日ではない外国人高校生も、日本においては自分は外国人であるという事をしっかりと自覚してもらい、外国人である以上は、日本人と同じ権利は受けられないという事も理解させるべきではないかと自分は考えます。 ・・・と、ここまで敢えて書いてみましたが、どうも今回引用した記事はおかしい部分が多々ある事に気がつきます。 この朝日新聞の記事から推測できる免除の対象は、「同級生に国籍を明らかにしていない外国人生徒」という記述から、通名を使えて日本人に成りすます事の出来る在日を中心に考えているとしか思えないのですが、引用記事にも書かれているとおり指紋採取は「在日韓国・朝鮮人ら特別永住者を除く１６歳以上の全外国人が対象」となっています。 在日を除けば、同級生に国籍を隠す事の出来る外国人など一体何人いるのでしょうか。 欧米はもちろん東南アジアであれば、国籍は当てられなくとも外国人であることは分かりますし、日本人と顔つきが似ている中国人や留学してきた韓国人も、名前を名乗った瞬間に分かりますので、この記事は「同級生に国籍を明らかにしていない外国人生徒」という表現を用いたがために、実に支離滅裂な文章になっているのです。 知らず知らずのうちに在日擁護のスタンスが出てきたのかどうかは定かではありませんが、実に朝日新聞らしい記事である事は確かでしょう。(笑) 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
少々長くなりましたが、記事の全文を引用させていただきました。 中国産餃子事件に関する情報は、現在も様々な憶測を交えて飛び交っていますが、大半の方の予想通り、日本国内における「中国産食品離れ」は消費者から業者に渡って拡散し続けているようです。 ただ、この記事を読んだ時に、自分は妙な違和感を感じました。 その違和感を一言で表現するのであれば、「食中毒が発覚したがために、中国産食品を扱っている業者が被害を受けている」という様なニュアンスが随所に散らばっているような気がしたためです。 言うまでもないことですが、今回の被害者は間違いなく中国産食品による薬物テロに巻き込まれた消費者であり(今回の事件は、決して製造過程における事故や、食中毒などという生易しいものではなく、テロであると自分は考えていますので、薬物テロという表現をさせていただきます)、何を信用して購入すれば良いのが分からず不安であっても、食品を購入しなくてはいけない我々日本国民です。 そういった当たり前の理を無視したような業者の嘆きに、誰が耳を貸し、同情をするでしょうか。 世界各国で中国産の食品や商品による数々の被害が出ている事を、対岸の火事の如く扱い、人体に害のある可能性の高い粗悪品を売って利益を得ていたのは、誰でもない中国産食品を扱ってきた業者自身であり、起こるべくして起こった今回の一件で売り上げが減少するのも自業自得以外の何者でもありませんし、チャイナリスクに対する危機意識の低さを、消費者である我々日本国民から裁かれているだけの話です。 しかし、あたかも最大の被害者は中国産の食品を扱っている業者であるかのような記事を掲載する毎日新聞に、自分はメディアとしての限界を改めて感じずにはいられません。 毎日新聞に限らず、既存メディアの８割以上は中国の擁護とも取れる報道を繰り返しているように感じずにはいられませんが、実害が一件も報告されなかった米国産牛肉の時との報道姿勢の違いに、違和感を感じている方も少なくないでしょう。 日本の既存メディアの８割は、どんなに奇麗事を取り繕うとも所詮は中共の犬であり、メディアにより、その姿勢が露骨に表れるかどうかだけの違いであることを忘れてはなりません。 最後に繰り返しますが、中国産食品に混入した薬物テロ事件の最大の被害者は、中共でもなければ、日本の取り扱い業者でもなく、消費者である我々日本国民以外にありません。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
最近は中国製餃子の事が多く取り扱われ、該当するニュース記事が見当たらなかったので、悪名高い人権擁護法案についての自分の意見をエントリーとして立てさせていただきます。
この法案の危険性については、多くの方が指摘しているとおりです。 ・明確な基準の分からない人権侵害や差別というものを、権限の限界がない人権擁護委員会というものが判断する。 ・人権侵害と判断されたら、氏名などを公表され、不服があれば個人負担で裁判を起こさなくてはならない。 ・冤罪であっても、委員会は謝罪や名誉の回復をする義務はない。 まだまだ沢山問題点はありますが、詳しい事は人権擁護法案ポータルwikiをご覧下さい。 もともとこの法案は、同和開放同盟と野中氏の強い意向で出来上がったものであり 02年に失効になった「同和対策事業特別処置法」に変わる同和利権のための法案である事も忘れてはなりません。 そして古賀誠氏、二階俊博氏が熱心に推進していることだけでも、非常に危険な法案である事が窺い知れるかと思います。 また両氏は、野中広務氏の直系ですので、裏には野中氏が絡んでいる事も想像に難しくありません。 様々な方が指摘しているとおり、「人権を侵害した者の人権を徹底的に蹂躙するための法案」なのですが、仮に自分が推進派であったとしたら「そんなバカな事が起きるわけがない」と言い張り、結局は水掛け論のような感じになるのではないかと思いました。 そこで自分なりに調べてみた事を、憲法と絡み合わせた反対意見として簡単にまとめてみました。 尚、自分は法律関係の専門家ではないので、多少間違いがあるかもしれませんが、その点はご容赦ください。 まず最初に、
と先月に産経新聞が書いていたように、人権侵害の明確な基準がわかりませんので 第31条 ［法定の手続の保障］ 何人も､法律の定める手続によらなければ、その生命若しくは自由を奪はれ、又はその他の刑罰を科せられない。 という憲法第31条に反します。 そして、「人権の侵害」という行為の明確な基準が分からない以上 表現の萎縮を生む事にもなり得ますので、表現の自由を不当に制限する事になり、 第21条 ［集会・結社・表現の自由、通信の秘密］ ① 集会､結社及び言論､出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。 ② 検閲（けんえつ）は､これをしてはならない。通信の秘密は､これを侵してはならない。 という憲法第21条に反します。。 さらに、無礼状での立ち入り調査を容認している事は、 第35条 ［住居の不可侵］ ① 何人も､その住居､書類及び所持品については、侵入､捜索（そうさく）及び押収（おうしゅう）を受けることのない権利は 第33条の場合を除いては､正当な理由に基いて発せられ､且つ捜索する場所及び押収する物を明示する令状がなければ、侵されない。 ② 捜索又は押収は､権限を有する司法官憲が発する各別の令状（れいじょう）により、これを行ふ。 という憲法第35条に反します。 例外として記されている第33条は以下のとおりです。 第33条 ［逮捕の要件］ 何人も､現行犯（げんこうはん）として逮捕（たいほ）される場合を除いては 権限を有する司法官憲が発し、且つ理由となってゐる犯罪を明示する令状によらなければ、逮捕されない。 要するに、全ての法律は憲法の範囲内で制定される筈なのですが、この法案は憲法に反する点が多数存在することになりますので、違憲である事は明らかでしょう。 どうしても人権擁護法案を制定させたいのであれば、先ずやるべき事は「憲法改正」以外にありません。 最後に、仮に人権を侵害されたという被害者がいるのであれば、民事なら損害賠償、刑事なら名誉毀損罪や侮辱罪等がありますので、既に人権が保証されているわが国で、この法律を制定する必要性は皆無であると自分は考えます。 拙い文章ですが、論理武装の一つとして使用していただければ幸いです。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します |
日本では、バラック・オバマ、ヒラリー・クリントン両候補が中心に取り上げられる米大統領選ですが、日本にとって最良の大統領候補は、間違いなく、このジョン・マケイン候補でしょう。 マケイン候補は、北朝鮮による日本人拉致問題に関し、強い関心を持っている人物です。 また、北挑戦の核の脅威に対抗するため、日本に独立した軍事的を持つためにも核武装をして欲しいといった主旨の「日本核武装容認論」をしており、「日本の国際的なリーダーシップを歓迎する」と表明もしています。 彼の側近(ブレイン)にも親日派が多いので、日本が本当の意味で独立した主権国家となるには、このマケイン候補の存在は非常に大きいと自分は考えています。 そのマケイン候補を、先日共和党指名候補レースから撤退を表明したジュリアーニ前ニューヨーク市長と共に、シュワルツェネッガー知事が支持を表明した事は非常に重要であり、共和党指名候補の行方を左右する事にもなるでしょうから、日本にとっては追い風になる事は間違いありません。 自分は、反米保守のスタンスですので、現在の日本の基盤を作る事になった米国に対しては良い感情を持ってはいませんが、皮肉な事に現実は日米関係を無視することは出来ない事も理解しているつもりです。 自分たちに都合の良い憲法を作り日本に押し付け、戦後の日本を骨抜きにしたのは他でもない米国ですので、米国の呪縛から開放されるためには、米国の次期指導者が誰になるかという事は非常に重要です。 米大統領選は、注意深く見守らなければならないでしょう。 ちなみに、なぜ日本のメディアは民主党指名候補レースを、あたかも米大統領選のように報道するのでしょうか。 その答えは、ヒラリー・クリントン候補が米中関係を「今世紀の世界で最も重要な２国間関係」と支那最重視のアジア政策を表明した事と無関係ではない筈です。 人気ブログランキングへ 共感できた方はクリックお願い致します テーマ:政治・経済・時事問題 - ジャンル:政治・経済 |
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